レッスンプロ・ティーチングプロの収入と需要

インドアゴルフ施設は増え続けている。公益社団法人全日本ゴルフ練習場連盟（JGRA）の全国調査では、2018年度から2024年度にかけて施設数が約1.4倍になった（1,070→1,507、+40.8%）。2025年度は2,541施設に跳ね上がっているが、これはJGRAが「実態をより正確に把握するため」調査方法を変更したことによる不連続で、前年との単純比較はできない（下表の注記のとおり）。

一方で、教わる側の頭数が同じ勢いで増えたわけではない。公益財団法人日本生産性本部『レジャー白書2025』（対象年2024年）によれば、ゴルフ（練習場）の参加率は4.6%、参加者の年間平均活動回数は20.8回、年間平均費用は36.3千円だった。コース（参加率5.0%・年16.4回・年間154.7千円）と並べると、練習場は「回数は多いが単価が低い」市場である。

伸びているのは頭数ではなく、1人あたりの払い方

施設が増えても参加者が増えないなら、増える余地は客単価にしかない。定額制スクールの価格はそれを示している。ステップゴルフの表示価格は月額4,980円からで、単純に12倍すると年59,760円。白書の練習場年間平均費用36.3千円のおよそ1.6倍にあたる（59,760÷36,300≒1.65）。

この計算には限界がある。4,980円は最安プランの表示価格であり、白書の36.3千円は定額制利用者に限らない練習場参加者全体の平均である。それでも、「打席とボールを売る」商売から「通う理由を月額で売る」商売へ重心が動いていることは、価格の桁として読み取れる。

教える人の位置づけが変わったのは、この転換の裏返しである。 打席貸しの練習場ではレッスンは付加サービスだったが、定額制スクールではレッスンが会費の中身そのものになる。施設が増えるほど、コーチの席も増える。

業界紙も同じ方向を報じている。月刊ゴルフ・エコノミック・ワールド（GEW）2023年2月号は、2021年10月時点で国内のインドア施設が1,265か所・前年比241施設増であること、拡大を牽引しているのが他業種からの参入であることを伝えた。同記事が「96店舗・会員5万5,000人超」と紹介したステップゴルフは、2026年8月3日時点の公式サイトでは160店舗（オープン準備中を含む）・累計会員110,032人と表示している。ただし「会員数」と「累計会員数」は定義が異なるため、この2つの数字から増加率を計算することはできない。

日本でゴルフを教えている人の総数を示す公式統計はない。もっとも近いのは資格保有者数で、その最大のものが公益社団法人日本プロゴルフ協会（PGA）のティーチングプロ（TCP）資格である。2026年8月3日にPGA公式の会員検索を照会した時点で4,189人だった（下表）。同じ日のトーナメントプレーヤー（TP）資格は2,598人で、教える資格の保有者のほうが多い（TPの数字と出典は後述の「ツアープロとの関係」の表に置いた）。両方の資格を重ねて持つ会員がいるため、2つを足しても会員総数にはならない。

資格は複数あり、そのどれも必須ではない

日本ではゴルフを教えるのに資格が要らない。 これが収入の話を分かりにくくしている最大の理由である。募集側も未経験可を掲げることが多く、ダンロップゴルフスクールは「コーチ未経験の方」に4か月間の育成プログラムを用意していると明記している。

入口の費用は決して安くない

PGAのB級ルートを、公表されている募集要項の金額だけで積み上げるとこうなる。

これに練習・移動・受験に伴う実費は含まれない。受講定員は100名（予定）で、2026年度は書類審査が4月下旬、最終審査が8月18日という日程が公表されている。講習内容はスイング論だけでなく医学・栄養学まで含む。

資格が必須でないにもかかわらず、100万円を超える入口が成立しているのは、資格が「教えられること」の証明ではなく、採用市場での識別子として機能しているからだと考えられる。その値付けは次節で確認する。

「レッスンプロの年収」を1つの数字で語ることはできない。働き方によって金額の決まり方がまったく違うからである。以下に挙げるのはすべて募集時点で公開されている提示額であって、実際に支払われた金額の分布ではない。求人は「採用したい条件」であり平均値ではない、という前提で読んでほしい。なお、ツアーの賞金による収入は性質がまったく違うため、ここでは扱わない（別記事で整理している）。

類型別の公開レンジ（2026年8月3日時点）

業界紙GEWの求人サイトには、この職種で77件の募集が掲載されていた（2026年8月3日閲覧）。提示額は月給20万円台から、歩合や業務委託を含むものでは月給60万〜100万円という表示まで幅がある。上端の数字は成果連動を前提としているため、固定給として読むべきではない。

ゴルフに限らない参考値として、厚生労働省の職業情報提供サイト（job tag）は「スポーツインストラクター」の全国平均年収を442万円、求人賃金を月額22.5万円としている。同職の就業者数は120,470人、就業形態は自営・フリーランスが52.9%、正規職員・従業員が33.3%。教える仕事は、そもそも雇われない働き方が半数を超える職種である。

業務委託の年収は「単価」ではなく「稼働日数」で決まる（推定）

日給13,000円のケースについて、稼働日数だけを動かして試算すると次のようになる。

計算は日給13,000円×月の稼働日数×12か月の単純積である。社会保険料・移動費・用具費・研修費は差し引いていない。業務委託ではこれらが自己負担になるため、手取りは表よりさらに下がる。単価が高くても稼働が積み上がらなければ年収は伸びない、という当たり前の構造がここにある。

資格には値段がついている

ダンロップゴルフスクールは、PGA・LPGA資格の保有者に月額30,000円の資格手当を出すと明記している。年36万円である。前節で積み上げたPGAのB級ルートの初年度費用1,311,000円を資格手当だけで回収するなら、1,311,000÷360,000≒3.6年かかる計算になる。

もっとも、資格手当を用意しているのは求人の一部で、未経験・無資格から採用する事業者も多い。資格は参入の条件ではなく、採用市場での値付けの材料になっていると読むのが実態に近い。

教える側にとって、見つけてもらう経路が変わった。総務省『令和7年版 情報通信白書』によれば、YouTubeの利用率は2024年時点で50代までの各世代で8割を超え、60代でも7割以上に達している。ゴルフを始める人が最初に触れる「教わり方」が、練習場の掲示板から動画に移ったということである。

この変化は、少なくとも6年前には業界で観測されていた。月刊GEWの2020年2月号は、動画を見るだけでは物足りないゴルファーに向けてティーチングプロが個別フィードバック型のサービスを始めた例を取り上げている。記事が挙げた和田泰朗プロの「MOTION Lab Team WADA」は、月会費3,500円で月2回までスイング動画への助言を受けられる仕組みだった（同記事掲載時点の条件）。

なぜ発信が収入に効くのか

対面レッスンの売上は、1人が1日に持てる枠数を超えられない。前節の日給ベースの試算が示すとおり、稼働日数が天井になる。動画やオンライン添削はこの制約が緩く、同じ1本を何人が見ても追加のコマは要らない。教える人にとって発信は、宣伝であると同時に、時間の切り売りから外れた売り方でもある。

ただし、これは「発信すれば稼げる」という意味ではない。

• 制作・編集・更新の工数は自己負担で、レッスンの稼働時間を削る
• 視聴が集まるかどうかは事前に読めず、再生数と収入は直結しない
• 動画プラットフォームでは視聴が上位に集中しやすく、平均像を語ることに意味が乏しい

発信で伸びた人は可視化されやすいが、うまくいかなかった数は表に出ない。「レッスンプロはYouTubeで稼げる」という一般化は、生存者だけを見た結論になりやすい。 発信は集客と単価の選択肢を1つ増やすものであって、対面の収入を置き換えるものではない、と見るのが妥当だろう。

国内男子ツアーの規模は縮小した。日本ゴルフツアー機構（JGTO）公式スケジュールに基づく年間試合数は、1983年の46試合をピークに、2025年は25試合である（上図）。試合が減れば、賞金で生活できる人数の枠も減る。賞金だけで採算が合うのは何位までかという試算は別記事に譲る。

ここから「ツアーで食えなかった人が教える側に回る」という説明がよく出てくる。だが資格制度の実態を見ると、この説明は正確ではない。

PGAのティーチングプロは、トーナメントプレーヤーとは別の入口として設計された資格である。 公表されている受験要件は「申込年度中に満20歳以上」で、トーナメントプロ資格の保有は挙げられていない。B級講習会は前期16日間120時間・後期6日間75時間の座学と実技で構成され、2020年度からは女性も受験できるようになった。最初から指導者として入ってくるルートが用意されている、ということである。

会員数の構成もそれを裏づける。2026年8月3日時点で、ティーチングプロ資格の会員（4,189人）はトーナメントプレーヤー資格の会員（下表・2,598人）を上回る。教えることは、競技から降りた人の受け皿ではなく、独立した職業として成立していると見るべきだろう。

この節の限界

会員数は「資格を持っている人の数」であって「その仕事で生計を立てている人の数」ではない。PGAが公式サイトで公開している事業報告書・団体情報には資格区分別の就業実態の統計がなく、ティーチングプロ4,189人のうち何人がレッスンを主収入にしているかは分からない。ここで言えるのは供給側の資格保有者の構成までで、就業者数として読み替えることはできない。

ここまでの材料を、立場ごとに分けて整理する。

これから雇われて始める人へ。 公開求人の中心は月給20万円台後半から30万円台、契約社員では年収350万〜590万円というレンジだった。未経験可の募集が多く、参入の壁は資格よりも採用枠にある。収入は安定するが、上限は勤務先の給与テーブルで決まる。

業務委託・時給で働く人へ。 日給13,000〜22,000円、時給2,090〜2,500円という単価は、時間あたりで見れば雇用型より高い。ただし年収は稼働日数で決まり、社会保険料・移動費・用具費は自己負担になる。単価の高さと年収の高さは別の話である。

独立を考える人へ。 ここだけは公開統計がなく、収入レンジを示せない。示せないことを正直に書いておく。手がかりになるのは、厚生労働省がスポーツインストラクター全体で自営・フリーランスを52.9%としていること、そしてインドア施設の増加が「教える場所」の選択肢自体を増やしていることくらいである。

市場の向きについて

矢野経済研究所の調査では、国内のゴルフ用品市場は2024年に前年比95.0%の2,933億3,000万円まで下がり、コロナ禍のピークを越えて減少に転じた（2025年は3,093億5,000万円と、再び3,000億円台に戻る見込み）。その裏で、インドア施設は増え続けている。お金の向き先は「モノを買う」から「通う場所と教わる時間」へ寄っている。

ただしこれは施設側の話である。施設が増えたことと、教える個人の取り分が増えたことは同じではない。コーチ1人あたりの収入が上がったことを示すデータは、現時点で公開されていない。市場の拡大をそのまま個人の収入の増加として読み替えないこと。それがこの分野の数字を扱ううえで一番大事な線引きだと考える。