ゴルフメディアの構造変化

1990年代半ばまで、日本でゴルフの情報に触れる入口はごく限られていました。映像はテレビの中継、活字はゴルフ雑誌と新聞のスポーツ面。それ以外の選択肢が事実上存在しなかった時代です。

当時の状況は、3つの年がよく表しています。

活字側のピークはもう少し後にきます。全国出版協会・出版科学研究所は、月刊誌・週刊誌ともに推定販売金額のピークを1997年としています。

つまり、ゴルフが日本で最も広く遊ばれていた時期（コース参加人口のピークは1994年）と、マスメディアが最も大きかった時期は、1990年代から2000年前後にかけて重なっています。プロの試合が地上波で流れ、専門誌が書店に平積みされるという露出のかたちは、この重なりの上に成り立っていました。逆に言えば、限られた枠しか存在しないという希少性そのものが、トーナメント中継や誌面広告の価値を支えていたことになります。ここから先は、その前提がどう崩れたかを公表値で追います。

広告費は、メディアの力関係が最も正直に出る指標です。電通「日本の広告費」の公表値では、逆転は3段階で起きました。

見落とされやすいのは、マス媒体が消えたわけではないという点です。2025年のマスコミ四媒体広告費2兆2,980億円は、2000年のピーク3兆9,707億円のおよそ58%（22,980÷39,707＝0.579）。3分の1以上を失いましたが、いまも2兆円台の規模があります。

変わったのは絶対額よりも相対的な位置です。総広告費に占める四媒体の構成比は28.5%まで下がり、広告主から見れば「テレビと新聞に出せば届く」という前提が成立しなくなりました。ゴルフの文脈では、これはトーナメント中継の枠がかつてのように自動的な価値を持たなくなったことを意味します。

なお、インターネット広告費には2018年に「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」、2019年に「物販系ECプラットフォーム広告費」が推定範囲として加わっています。伸びの一部は推定範囲の拡大によるもので、下の表の注記もあわせてご確認ください。

出版科学研究所は、月刊誌・週刊誌ともに推定販売金額のピークを1997年とし、週刊誌については「ピーク時の6分の1以下にまで縮小している」と説明しています。同研究所の解説には、休刊点数が創刊点数を上回って総銘柄数が減り続けていること、メジャーな雑誌でも不定期刊やムックへ移行していることも記されています。

ゴルフ専門誌も例外ではありません。同研究所は、分冊百科以外で休刊が出た例として2021年の『週刊パーゴルフ』を挙げています。週刊のゴルフ誌が担っていた「今週の試合と最新ギアを紙で追う」という役割は、速報性の面でウェブメディアに置き換わりました。

このセクションのデータには限界があります。下の表は出版科学研究所のニュースリリースで一次確認できた年だけを収録しており、2018年・2019年と2016年以前は入っていません。同研究所の公式サイトが2021年にリニューアルされ、それ以前のリリースのアーカイブが残っていないためです。年ごとの数値がそろっている『出版指標 年報』は有料の刊行物のため、推測での穴埋めはしていません。

また、ここに出ているのは紙の雑誌全体の金額で、ゴルフ専門誌だけの部数ではありません。ゴルフ雑誌ごとの部数推移は、ゴルフ雑誌を扱ったページで詳しく整理しています。

ゴルフ中継そのものも、置かれる場所が変わりました。各社の公式発表で確認できる範囲を年表にすると次のようになります。

国内男子の下部ツアーは、現在は日本ゴルフツアー機構（JGTO）の公式YouTubeチャンネル「JGTOTV」で中継されています。同チャンネルには、動画配信事業者が冠スポンサーだった「ABEMAツアー」時代の中継動画も残っており、下部ツアーの露出がテレビ枠を経由せずネット側で完結してきた経緯が見て取れます。

整理すると、放送から配信への移行は「テレビが無くなる」形では起きていません。地上波とBS/CSの中継は続いており、そこにDAZN・U-NEXT・YouTubeという配信の層が重なった結果、視聴者が試合にたどり着く導線が複数に分かれた、というのが実態に近い姿です。ただし独占配信が増えるほど、見たい試合ごとに必要なサービスが増えるという副作用もあります。

配信サービス以前に、視聴者の時間そのものが動いています。総務省情報通信政策研究所の調査による、全年代平均の1日あたり利用時間は次のとおりです。

平日は令和5年度に、休日は令和6年度に、インターネット利用時間がテレビ視聴時間を上回りました。同じ調査ではYouTubeの利用率が10代から40代で90%を超えています。日本生産性本部『レジャー白書2025』でも、余暇活動の参加人口で「動画鑑賞」が2位に浮上したと報じられています。

この環境では、発信者になるためにテレビ局や出版社を通す必要がありません。ツアー団体は自前のチャンネルを持ち（JGTOの「JGTOTV」、JLPGA公式チャンネル）、選手・ティーチングプロ・ゴルフショップ・用品メーカーもそれぞれ発信しています。かつて「メディアに出る」ことは編成や編集を通過することでしたが、いまは通過しないルートが常時開いています。

ここで重要なのは、露出の総量が増えたことよりも、露出の希少性が下がったことです。誰でも出られるということは、出ていること自体には値段が付きにくくなるということでもあります。ゴルフ系チャンネルの登録者数や収益構造は、ゴルフYouTubeを扱ったページで詳しく整理しています。

ここまでは公表値にもとづく事実です。ここからは、その事実から何が言えそうかという仮説を、根拠と限界を分けて書きます。

事実として確認できること

• 総広告費に占めるマスコミ四媒体の構成比は2025年で28.5%、インターネットは50.2%（電通）
• マスコミ四媒体の広告費は2025年時点で2000年のピークのおよそ58%（電通の公表値から算出）
• 国内男子ツアーの2025年度の試合数は25試合（JGTO公式スケジュール）

仮説: スポンサー予算の分散

トーナメントの冠協賛は、多くの場合スポンサー企業の広告・広報予算から支出されます。その配分の中で、テレビ中継を伴う大会協賛の相対的な位置づけが下がっているのではないか、というのがここでの仮説です。ネット広告は効果測定が細かく、同じ金額をインフルエンサー起用や自社チャンネルの運用に振り向ける選択肢も増えました。露出の希少性が下がるほど、大会を冠することでしか得られない価値は、あらためて説明を求められます。

この仮説の限界

• 大会数や協賛の増減は、景気・企業再編・放映権料・開催コストなど複数の要因で動きます。広告費の構造変化だけで説明することはできません
• 同じマスメディア環境のもとでも、国内男子ツアーと国内女子ツアーの推移は同じではありません。「マス媒体が縮んだから日本のゴルフツアーが縮んだ」という単純な因果では、この差を説明できません
• ここで扱ったのは広告費と視聴の構造であり、選手個人の収入を直接示すデータではありません

プロゴルファーの収入は、賞金・契約・レッスン・メディア出演の組み合わせで決まります。男子と女子、レギュラーツアーと下部ツアー、ツアープロとティーチングプロでは事情が大きく異なるため、この記事で示した構造変化がそれぞれにどう効くかは、プロの経済を扱うページで個別に検証します。