「プロゴルファーの年収はいくらか」という問いに、ひとつの数字で答えることはできません。トーナメントの賞金は極端に上位へ集中し、同じ「ツアープロ」でも賞金ランキングの順位が変われば金額の桁が変わるからです。しかも賞金は売上であって手取りではなく、大会に出るための費用は選手の自己負担です。このページでは、国内男子ツアーと国内女子ツアーの公式賞金ランキングを実額のまま並べ、賞金総額という原資の推移、賞金から引かれるもの、賞金以外の収入までを、ツアー公式と公的統計だけを出典に整理します。
プロゴルファーの収入を1つの平均値で表した公式統計は、日本には存在しません。ツアーを主催する団体が公表しているのは、あくまで大会ごとの賞金額と、選手別の年間獲得賞金ランキングです。年収そのものは、賞金に所属契約や用品契約の収入を足し、そこから遠征費や税金を引いた後にしか決まりません。そして契約の金額はほぼすべて非公開です。
そこで本ページでは、平均値を推測する代わりに、公表されている賞金ランキングの実額をそのまま順位ごとに並べ、分布として示すという立場を取ります。結論は次の3点です。
| 順位 | 国内男子（JGTO） | 国内女子（JLPGA） |
|---|---|---|
| 1位 | 1億2,023万円 | 2億2,729万円 |
| 10位 | 7,119万円 | 8,489万円 |
| 30位 | 4,406万円 | 4,616万円 |
| 50位 | 2,001万円 | 2,589万円 |
| 100位 | 386万円 | 615万円 |
| 賞金を獲得した人数 | 205人 | 162人 |
金額は各ツアー公式の2025年賞金ランキングから取り、万円未満を四捨五入しています。国内男子は海外メジャーでの獲得賞金を含むランキング、国内女子は国内女子ツアーの年間獲得賞金です。
選手が受け取る賞金の合計は、その年にツアーが集めた協賛金の総額を超えることはありません。賞金総額は、プロゴルファーの収入の上限を決める原資です。年収の話をする前に、まず配る側の器を見ておきます。
国内男子ツアーの賞金総額は、米国ツアーとの共催大会を含む2019年の43.60億円が最高で、これを除けば1993年の41.85億円が最も大きい年です。直近で確定している2024年は32.61億円で、1993年の水準から約22%減っています。同じ期間に開催数も減っており、1983年の46試合に対して2025年は25試合でした。原資が減れば、同じ順位でも受け取る金額は下がります。
グラフで2019年だけ突出しているのは、米国ツアーとの共催大会が加わったためで、前後の年と単純には比較できません。2020年と2021年は新型コロナウイルスの影響で2シーズンが統合して運営された年です。2025年は賞金総額がウォン建てでのみ公表された大会があり、為替換算をしない方針のため年間合計を確定できていません（円建てで掲載された24大会の合計は31億6,976万円）。
国内女子ツアーの賞金総額は、これと逆の動きをしています。男女の比較は後半の節でまとめて扱います。
定義: JGTO 公式サイトのツアースケジュールに「ツアー」区分で掲載された、その年に実際に開催されたレギュラーツアー大会の「賞金総額」の合計（実施ベース）。海外メジャー・ACN ツアーは含まない。共催競技も公式サイトが円建てで掲載しているものは合算している。単位は億円。
注: 1999年の JGTO（日本ゴルフツアー機構）発足以前の年も、JGTO 公式サイトが日本の男子レギュラーツアーの連続した記録として同じスケジュール・ランキングに収録しているため、同一系列として収録した（1999年より前の主催・運営は日本プロゴルフ協会ほか）。
注: 2020年と2021年は新型コロナウイルスの影響で「2020-2021年度」として2シーズンが統合して運営され、JGTO 公式サイトも1つのスケジュールとして掲載している。本系列では同ページ掲載の各大会の開催日（週番号と月日）から暦年を判定して2020年（6大会）と2021年（24大会）に分割した。
注: 2025年は Shinhan Donghae Open の賞金総額が JGTO 公式サイトでウォン建て（15億ウォン）でのみ掲載されており、為替換算をしない方針のため年間合計が確定できず未収録（円建て掲載分24大会の合計は31億6,976万円）。
注: 2026年はシーズン進行中で、日本オープンの賞金総額が「2025年実績」表記の暫定値であり、かつ一部大会が開催調整中のため未収録。
注: 2019年は PGA TOUR との共催大会 ZOZO CHAMPIONSHIP（10億4,832万円）を含むため前後の年より大きく増える。
ランキング上位の金額だけを見ると、プロゴルファーは大きく稼ぐ職業に見えます。分布を作ると印象は変わります。
| 年間獲得賞金 | 国内男子（JGTO） | 国内女子（JLPGA） |
|---|---|---|
| 1億円以上 | 1人 | 7人 |
| 5,000万円以上 | 24人 | 27人 |
| 3,000万円以上 | 39人 | 44人 |
| 2,000万円以上 | 50人 | 63人 |
| 1,000万円以上 | 66人 | 89人 |
| 500万円以上 | 94人 | 106人 |
| 賞金を獲得した人数 | 205人 | 162人 |
| 範囲 | 国内男子（JGTO） | 国内女子（JLPGA） |
|---|---|---|
| 上位10人 | 27.5% | 29.9% |
| 上位25人 | 55.6% | 53.1% |
| 上位50人 | 81.9% | 77.1% |
| 上位100人 | 95.9% | 97.1% |
この2つの表は、各ツアー公式の2025年賞金ランキングに掲載された全選手の獲得賞金を、本サイトが順位順に集計したものです（国内男子205人・合計30.67億円、国内女子162人・合計39.67億円）。計算は単純な足し上げで、ランキングに載らない選手やアマチュアは母数に含めていません。集計方法を明示しているので、同じ手順で検算できます。
上位50人でツアー賞金の8割前後が分配される一方、100位前後の選手の年間獲得賞金は国内男子で400万円弱、国内女子で600万円台にとどまります。ここから遠征費を引くと手元に残る額はさらに小さくなります。「ツアープロ」という同じ肩書きでも、経済的な意味はまったく異なるということです。
50位の獲得賞金の推移で見ると、国内男子は1993年の2,823万円がピークで、2025年は2,001万円。約29%下がっています。国内女子は2022年の2,629万円がピークで、2025年も2,589万円とピーク圏を保っています。
定義: JGTO 公式「賞金ランキング（海外メジャー含む）」各年度の50位の選手の獲得賞金額。レギュラーツアーのみ（下部の ACN ツアーの賞金は含まない）。単位は万円。JGTO はこのランキングで賞金王を決定している。
注: 1999年の JGTO（日本ゴルフツアー機構）発足以前の年も、JGTO 公式サイトが日本の男子レギュラーツアーの連続した記録として同じスケジュール・ランキングに収録しているため、同一系列として収録した（1999年より前の主催・運営は日本プロゴルフ協会ほか）。
注: 2020年・2021年は「2020-2021年度」として2シーズン統合の賞金ランキングのみが公表されており、単年の50位額が存在しないため両年とも未収録（統合シーズンの50位は久常涼の1,859万9,070円）。
注: 2026年はシーズン進行中のため未収録。
注: 海外メジャー（マスターズ・全米オープン・全英オープン・全米プロ）での獲得賞金が加算されるため、上位選手ほど国内のみのランキングとの差が出るが、50位前後では両ランキングの額はおおむね一致する。
賞金ランキングの金額は、企業でいえば売上に近い数字です。プロゴルファーは個人事業主で、大会に出るための費用も、移動と宿泊も、チームへの支払いも自分で負担します。
公表されている費用は、出場資格に関わるものにほぼ限られます。
| 費用 | 金額 | 出典 |
|---|---|---|
| 国内男子ツアーの予選会（QT）出場料 | 22万円（税込・日本開催の各ステージ。前のステージ通過者は免除） | 2025年度の実施要項 |
| 国内女子のプロテスト受験料 | 1次4万円・2次6万円・最終10万円（いずれも税別） | 2026年度の受験申込要項 |
公表されていない費用のほうが、金額としては大きくなります。遠征費・キャディへの報酬・コーチやトレーナーへの支払いは、いずれも選手と相手方の個別契約で、公式に集計された統計はありません。推測でひとつの数字を置く代わりに、前提を変えたときにどう動くかを示します。
前提は次のとおりです。国内男子ツアーは2025年に25試合を開催しました。全試合に出場すれば年25週の遠征になります。1試合あたりの移動・宿泊・食費の合計を10万〜20万円と置くと、年間の遠征費は次のようになります。
| 1試合あたりの遠征費 | 20試合出場 | 25試合出場 |
|---|---|---|
| 10万円 | 200万円 | 250万円 |
| 15万円 | 300万円 | 375万円 |
| 20万円 | 400万円 | 500万円 |
単価の10万〜20万円は公表統計ではなく、本ページで置いた仮定です。参考として、観光庁の旅行・観光消費動向調査によれば2025年の日本人の国内宿泊旅行は1人1回あたり72,412円（交通費・宿泊費・飲食費などの合計）でした。ツアーは月曜の移動から日曜の最終日まで滞在が長く、これを上回る前提としています。読者が自分の前提に置き換えて計算し直せるよう、単価と出場数を分けて示しました。
キャディへの報酬は選手との個別契約で、公表された資料が確認できないため、本ページでは金額も算定方法も示しません。コーチ・トレーナー・マネジメント会社への支払いも同様です。
税金についても補足します。トーナメントの賞金は、支払いの際に源泉徴収の対象となる報酬・料金として扱われます（国税庁の質疑応答事例）。最終的な税額は必要経費を差し引いた所得に対して決まるため、賞金額と手取りは一致しません。取り扱いは個別の事情で変わるので、具体的な判断は税務署や税理士に確認してください。
ツアー選手の収入は賞金だけではありません。ただし賞金以外の収入は、金額が公表されないのが原則です。ここでは金額を推測する代わりに、「契約がどれだけ存在するか」を公式データから数えます。
国内男子ツアーの公式選手プロフィールには「所属先」の欄があります。2025年の賞金ランキング上位100人について本サイトが1件ずつ確認したところ、企業やゴルフ場などの所属先が記載されていた選手は72人、「フリー」と記載されていた選手は28人でした（2026年8月3日時点）。上位50人に限っても36人に所属先があり、比率はほぼ変わりません。
所属契約は一般に、企業が選手と契約してウェアやキャップにロゴを掲出する形を取ります。契約金額は公表されないため、本ページでは金額を示しません。ただし上位100人の7割強に所属先があるという事実は、賞金以外の収入がツアー選手の家計で無視できない比重を占めることを示しています。
クラブ・ボール・シューズなどの用品契約も、金額は非公開です。一方で「誰がどのメーカーと契約しているか」は、メーカー公式の使用ギア紹介などで公開されており確認できます。契約の有無は追えるが金額は追えない、という構造は所属契約と同じです。
エキシビション、企業のゴルフイベント、レッスン、解説、動画や交流サイトでの発信も収入源になります。これらも金額は非公開です。
ここからは解釈です。賞金以外の収入は上位の選手ほど得やすく、賞金の集中をさらに強める方向に働くと考えられます。したがって本ページで示した分布は、ツアー選手の収入の下限に近い目安として読むのが適切です。逆にいえば、賞金ランキングの下位にいる選手の年収を賞金額だけで語ることもできません。
日本のプロゴルフは、賞金の規模で女子が男子を上回っています。近年の一時的な現象ではなく、10年近く続いている構造です。
賞金総額では2017年に女子が男子を初めて上回りました。その後、米国ツアーとの共催大会が加わった2019年だけ男子が上回りましたが、2020年以降は再び女子が上です。50位の獲得賞金でも同じ2017年に逆転が起きています。
下位の厚みにも差があります。2025年の100位の獲得賞金は国内女子が615万円、国内男子が386万円でした。一方で賞金を獲得した人数は国内男子205人・国内女子162人と男子のほうが多く、より少ない原資をより多くの選手で分け合う形になっています。
ここからは解釈です。この差は選手の実力や競技の人気を測ったものではありません。賞金総額は開催数と1大会あたりの協賛規模で決まり、協賛規模は中継の枠や企業のマーケティング判断に左右されます。国内女子ツアーが開催数を増やしながら協賛を集められた一方、国内男子ツアーはピーク時の46試合から25試合まで開催数が減りました。原資の差は、この構造の差として読むのが妥当です。
定義: JLPGA 公式「年間獲得賞金」ランキング（JLPGAツアー）各年の50位の選手の獲得賞金額。レギュラーツアーのみで、ステップ・アップ・ツアーの賞金は含まない。単位は万円。
注: 2020年・2021年は新型コロナウイルスの影響で「2020-21年度」として2シーズン統合の賞金ランキングのみが公表されており、単年の50位額が存在しないため両年とも未収録（統合シーズンの50位は有村智恵の3,201万1,751円）。
注: 1973年は50位が5人同額（5万円）。1974年は50位が2人同額（17万円）。
注: 1972年以前は50位まで順位がつく年がないため未収録。
注: 2026年はシーズン進行中のため未収録。
プロゴルファーの資格を持つ人の大半は、ツアーの賞金ランキングに載っていません。
日本プロゴルフ協会（PGA）の会員検索で資格区分ごとに全件検索すると、2026年8月3日時点でティーチングプロ資格の保有会員は4,189人、トーナメントプレーヤー資格は2,598人でした。両方の資格を持つ会員がいるため、単純に足しても会員総数とは一致しません。これに対し、2025年に国内男子ツアーで賞金を獲得したのは205人です。国内女子はまた別の団体の会員制度になりますが、構図は同じです。
つまり「プロゴルファー」という言葉が指す人の多くは、賞金ではなくレッスン料・練習場やゴルフ場での勤務・下部ツアーや研修会の賞金・企業のイベントなどから収入を得ています。収入の性格が賞金とはまったく違うため、ツアーの賞金分布をそのまま当てはめることはできません。レッスンを職業とするプロの収入と需要は、別のページで詳しく扱っています。
ツアーの下部にあたる大会（国内男子のACNツアー、国内女子のステップ・アップ・ツアー）で戦う選手も、レギュラーツアーとは賞金の水準が異なります。同じ「プロ」でも、どの舞台に立っているかで経済はまったく変わります。
| 年 | 日本のティーチングプロ会員数（日本プロゴルフ協会） | 出典 |
|---|---|---|
| 2026 | 4,189 | PGA会員検索（公益社団法人日本プロゴルフ協会 公式会員データベース）— 資格区分を指定し氏名欄を空欄にした全件検索の該当件数 |
定義: 公益社団法人日本プロゴルフ協会（PGA）の会員のうち、ティーチングプロ（TCP）資格を保有する会員の数。PGA公式の会員データベース「PGA会員検索」で資格区分に「ティーチングプロ」を指定し、氏名欄を空欄にして全件検索した該当件数（照会日時点）。PGA定款第5条は正会員を「ゴルフプロフェッショナル（トーナメントプレーヤー（TP）及びティーチングプロ（TCP））」と定めるが、両資格を保有する会員がいるためTPとTCPの合計は会員総数と一致しない。年間のティーチングプロ資格認定者数（新規資格認定者数）とは別物。
注: 値は事業年度末の確定値ではなく、PGA公式会員検索を照会した日（sources[].verified_on）時点の登録件数。2026年の値は2026年8月3日照会時点。
注: トーナメントプレーヤー（TP）とティーチングプロ（TCP）は排他的な会員区分ではない。2026年8月3日時点で TP 2,598件・TCP 4,189件（単純合計6,787件）に対し、資格区分を指定しない全件検索は5,969件。差の818件は両方の資格を保有する会員とみられるため、2系列を足し上げても会員総数にはならない。
注: 会員総数の公式値は内閣府 公益法人information で公表されている PGA の「運営組織に関する重要な事項を記載した書類」（令和8年3月16日提出・2025年度分）に「社員（代議員）を選出する会員の数 5,898人」として記載がある（同書類の社員（代議員）の数は101人）。ただし資格区分別の内訳は同書類にも記載がなく、PGA会員検索の全件5,969件（2026年8月3日）とは基準日が異なる。
注: PGAが公式サイトで公開している事業報告書・事業計画書・決算（2005年度〜2025年度）および「団体情報」ページには資格区分別の会員数の記載がなく（団体情報は「5千名を超える」という概数表記のみ）、公表資料からの年次遡及はできていない。令和7年3月31日までに提出された旧制度の「運営組織等概要」は閲覧に請求者の氏名・メールアドレス登録が必要なため未取得。
注: プロテスト合格者数・ティーチングプロ資格認定者数（年間の新規資格認定者数）は会員数とは別物であり、この系列には含めていない。
注: ティーチングプロ資格制度は1985年にインストラクター資格認定制度として発足し、2002年に「PGAティーチングプロ」へ改称して階級を4段階から3段階（A・B・C級）に変更、2007年にC級とB級の資格認定講習会を統合して現在はA級・B級の2階級で講習会を実施している。受験資格も2015年度に年齢要件が緩和され、2020年度から女性も受験可能になった。会員数の数え方自体は変わらないが、母集団の性格は制度改定の影響を受ける。
本ページの図表・数表は、出典を明記のうえ転載・引用いただけます（例: 「ゴルフスケール（golfscale.jp）調べ・原典: 各出典欄参照」）。数値の原典は各表の出典欄のとおりです。データの更新・訂正が入る場合があるため、引用時は本ページの URL の併記をおすすめします。
平均年収を示した公式統計はありません。公表されているのは大会ごとの賞金額と選手別の年間獲得賞金で、そこに非公開の所属契約・用品契約の収入が加わり、遠征費や税金が引かれた後に年収が決まります。本ページでは平均値を推測せず、2025年の賞金ランキングの実額を順位ごとに示しています。国内男子は1位が1億2,023万円、50位が2,001万円、100位が386万円でした。
2025年の獲得賞金は国内男子で2,001万円、国内女子で2,589万円でした。ここから遠征費などの経費が引かれ、所属契約などの収入が加わります。経費は公表されていませんが、1試合あたり10万〜20万円で20〜25試合と置くと年200万〜500万円規模になるという試算を本ページに載せています（推定であり、公表統計ではありません）。
なりません。プロゴルファーは個人事業主で、移動費・宿泊費・キャディへの報酬・用具や練習にかかる費用を自分で負担します。トーナメントの賞金は支払いの際に源泉徴収の対象となる報酬・料金として扱われ、最終的な税額は必要経費を差し引いた所得に対して決まります。個別の取り扱いは税務署や税理士に確認してください。
日本国内では女子が上です。賞金総額は2017年に女子が男子を上回り、共催大会があった2019年を除いて以後は女子が上回っています。2025年の獲得賞金は1位・50位・100位のいずれでも女子が男子を上回りました。ただしこれは実力や人気を測った数字ではなく、開催数と協賛規模の差によるものです。
レッスン、練習場やゴルフ場での勤務、下部ツアーや研修会の賞金、企業イベントなどが主な収入源です。日本プロゴルフ協会の会員検索では2026年8月3日時点でティーチングプロ資格の保有会員が4,189人いる一方、2025年に国内男子ツアーで賞金を獲得したのは205人でした。資格保有者の多くはツアー以外の仕事で生計を立てています。
順位と経費の前提によります。2025年の国内男子では年間1,000万円以上を獲得した選手が66人、500万円以上が94人でした。ここから遠征費などの経費が引かれるため、賞金だけで成り立つかは順位・出場試合数・所属契約の有無で変わります。損益分岐にあたる順位の試算は、別のページで扱っています。
賞金の原資の規模は大きく異なります。米国ツアーの公式メディアガイドで確認できる直近のシーズン賞金総額はおよそ3億4,100万ドル（2018-19シーズン）で、国内男子ツアーとは桁が違います（2020年以降は公式メディアガイドでの公表を確認できていません）。ただし出場資格を得ること自体が難しく、遠征費も国内より大きくなるため、出場すれば収入が増えるとは限りません。なお本サイトは為替換算をしていないため、単位の違いにご注意ください。
最終更新: 2026-08-03
