ゴルフ雑誌の部数推移と専門誌の役割

ゴルフ専門誌の話をする前に、雑誌というメディア全体がどうなったかを確認します。

全国出版協会・出版科学研究所は、月刊誌・週刊誌ともに推定販売金額のピークを1997年としています。週刊誌については、インターネットとスマートフォンの普及で速報性がウェブメディアにかなわなくなり、ピーク時の6分の1以下にまで縮小したと説明しています。あわせて、休刊点数が創刊点数を上回って総銘柄数が減り続けていること、メジャーな雑誌ですら不定期刊やムックへ移行していることも記されています。

下のグラフと表は、紙の雑誌全体の推定販売金額です。一次ソースで確認できた年だけを収録しているため歯抜けがありますが、直近の縮小ペースは読み取れます。

広告の側も同じ方向に動いています。電通「日本の広告費」が公表する雑誌広告費は次のとおりです。

2015年と2025年を比べると、雑誌広告費は10年で半分以下（1,135÷2,443＝約0.46）になりました。販売と広告という雑誌の二本柱が同時に細っている——これがゴルフ専門誌の置かれた前提条件です。

日本のゴルフ専門誌は1960年代に始まり、1980年代後半から2010年代前半にかけて銘柄が枝分かれしていきました。

下の年表に載せたのは、発行元自身が公表している沿革か、国立国会図書館の書誌で確認できた年月だけです。確認できなかった誌名・年月は載せていません。

年表から読み取れることが2つあります。1つは、創刊が特定の年代に固まっておらず、女性向け・富裕層向け・漫画誌といった細分化の試みが繰り返されてきたこと。もう1つは、長く続いた銘柄の休刊が2020年代に入って表面化したことです。速報性を売る週刊という形式が不利になり、隔月刊・季刊・ムックへ移る流れは、ゴルフに限らず雑誌全体で起きています。

部数の話は、公開されている数字がいかに少ないかから始める必要があります。

誰でも確認できるのは、日本雑誌協会が四半期ごとに公表している印刷証明付き発行部数です。ゴルフの区分に載っているのは月刊ゴルフダイジェストと週刊ゴルフダイジェストの2誌だけで、ほかのゴルフ専門誌はこの公表に参加していません。

季節差を避けるため、各年の1〜3月期だけを抜き出しました。いずれもその期間に発売された1号あたりの平均印刷部数です。

（日本雑誌協会「印刷証明付部数」、2026年8月3日確認。2018年10〜12月期より前は同協会の旧公表ページ、以降は現行ページの数値）

公表が始まった2008年4〜6月期以降でもっとも多かったのは、週刊が234,596部（2008年4〜6月期）、月刊が189,900部（2012年10〜12月期）です。直近の2026年1〜3月期と比べると、週刊は約22%（52,146÷234,596）、月刊は約31%（58,110÷189,900）まで下がりました。ただし週刊の234,596部は公表初回の数字なので、それ以前の実際のピークは非公開です。

読むときの注意点が2つあります。1つは、これが印刷部数であって販売部数ではないこと。返品分を含むため実売はこれより少なくなります。もう1つは、日本ABC協会が公査する販売部数のレポートは会員向けで、一般には公開されていないことです。

日本雑誌協会の公表に参加していない雑誌のうち、発行元が自社の広告案内で部数を出しているものは次のとおりです。

どちらも印刷証明付きとは明記されておらず、上の表の数字とは性格が違います。株式会社ALBAは媒体資料を請求制にしているため、『ALBA TROSS-VIEW』の部数は一般には公開されていません。休刊した『週刊パーゴルフ』の部数系列も同様に非公開です。

ゴルフ専門誌が長く持っていたのは、情報そのものではなく情報への通路でした。

新製品のスペックとテスト結果、トッププロのレッスン、ツアーの結果と現場の空気。1990年代まで、この3つをまとめて手に入れられる場所は専門誌以外にほとんどありませんでした。週刊という形式が成り立っていたのも、試合の結果を紙で追うことに速報の意味があったからです。

この前提は領域ごとに崩れました。

• ツアー報道: 結果と速報はウェブが先になり、紙の役割は「あとから読む読み物」へ移った。出版科学研究所も、週刊誌が速報性でウェブメディアにかなわなくなったことを縮小の理由に挙げている
• ギア情報: メーカーが自社サイトで全スペックを公開し、試打は動画で見られるようになった。誌面が担っていたカタログ機能は置き換えられた
• レッスン: 連続写真と文章で伝えていた内容は、再生速度を変えられる動画のほうが向く領域が多い

ここからは意見です。専門誌が失ったのは読者そのものではなく、独占だったと考えています。ゴルフを深く知りたい人が消えたのではなく、その人たちが同じ情報に別の入口から到達できるようになった——という理解のほうが、発行元各社がウェブと動画を並行して持つようになった事実と整合します。

同時に、置き換えが起きていない領域も残っています。何十本もの新製品から何を選ぶべきかを、責任の所在を明らかにして示す仕事や、長期取材にもとづく人物記事は、単発の動画やニュース記事では代わりにくい部分です。

雑誌を出している各社は、いまは紙以外の面も持っています。発行元自身が公表している範囲でまとめます。

規模の一例として、三栄は「ゴルフサプリ」の月間総PVを560万PV、月間総UU数を240万UUと公表しています（2025年7月時点）。同社が公表するGOLF TODAYの発行部数は100,000部なので、単純に割れば56倍にあたります。ただしPVは1人が複数ページを見れば増える指標で、雑誌の部数とは数え方が違います。置き換え比率ではなく、規模感の目安として見てください。

一方で、紙をやめてウェブへ移ったという整理も正確ではありません。ゴルフダイジェスト社は会員制サイトで週刊・月刊の電子版を読み放題にしており、紙を畳むのではなく紙を含めて束ねる形を選んでいます。株式会社ALBAは媒体資料を請求制にしているため、雑誌とウェブの規模を横並びで比べる材料自体が公開されていません。

なお、休刊した『週刊パーゴルフ』のウェブサイト「パーゴルフPLUS」も2021年6月末で運営を終了したと報じられています。紙とウェブが同時に畳まれた例で、雑誌からウェブへ人が自動的に移るわけではないことを示しています。

見通しを断定できるデータはありません。公表値から言えることと、言えないことを分けて書きます。

数字で言えること

• 紙の雑誌全体の販売金額と雑誌広告費は、直近まで一貫して縮小している（出版科学研究所・電通）
• ゴルフの2誌の印刷部数も、公表が続いている限り毎期下がっている（日本雑誌協会）
• それでも2026年時点で、ゴルフ専門誌は複数の発行元から刊行が続いている

数字では言えないこと

• 部数がどこで下げ止まるか。日本雑誌協会の公表に参加しているのはゴルフでは2誌だけで、専門誌市場全体の水準を推定する材料がない
• 発行元の採算。部数は売上の一部で、広告・イベント・ウェブ・会員課金の構成比は公表されていない
• 読者が減ったのか、同じ読者が別の入口に移ったのか。両者を切り分けられる調査は見当たらない

そのうえでの見立てです。ゴルフ雑誌の役割は、速報と網羅から、選別と編集へ寄っていくと考えています。何が新しいかを知るだけならウェブと動画で足りるようになった一方、大量の選択肢のなかから何を選ぶべきかを、根拠と責任の所在をつけて示す仕事は残ります。発行元各社が雑誌を畳まずにウェブ・動画・会員サービスと並べて持っているのは、紙にその役割を残す判断だと読めます。

このページの数字は毎年更新します。日本雑誌協会の印刷部数公表は四半期ごと、出版科学研究所の年間統計は毎年1月下旬に出ます。