習志野カントリークラブは、千葉県印西市にある1965年開場の36ホール(キング・クイーンコース)のゴルフ場です。藤田欽哉が設計した林間コースで、現在はアコーディア・ゴルフが運営し、「空港ゴルフコース成田」と合わせた共通会員制もあります。会員数が約4,100名と多く、会員権相場は低めです。会員権は市場で売り買いでき、買うときは、いま出ている正会員の売り希望価格(2026年6月末で約65万円)に加え、名義書換料などがかかります。名義書換料は2026年1月に220万円から110万円へ引き下げられ、年会費は132,000円に引き上げられました。入会は年齢・国籍の制限がなく、在籍1年以上の会員1名の紹介があれば手続きできます。過去に民事再生を経てアコーディアが引き継いだ歴史があります。
出典: 日本ゴルフ同友会(2026-08時点) 元データ
初期取得費用の概算 = 売り希望価格 + 名義書換料 + 取引手数料(概算)+ それぞれの消費税。実際の金額は時期・業者で変わります。売買スプレッドは(売り希望−買い希望)の幅で、狭いほど売買が成立しやすい(流動性が高い)目安です。
会員権価格・年会費・プレー回数などを入れると、初期総額・年会費の損益分岐・元が取れる年数・相続税評価の目安を自動計算します(あくまで目安。実際は時期・条件で変わります)。
初期取得費用=会員権価格+名義書換料+取引手数料(概算・会員権価格の2%か最低5.5万円)+それぞれの消費税。年会費の損益分岐=年会費÷(ビジター料金−メンバー料金)で「年に何回ラウンドすれば年会費のモトが取れるか」。相続税評価は取引価格×70%の簡易目安です。
| 種別 | 利用 | 名義書換料 | 年会費 | 入会預託金 | 据置 |
|---|---|---|---|---|---|
| 正会員 | 全日 | 1,100,000円(税込) | 132,000円 | — | — |
| 名義書換料・年会費は税込。2026年1月改定で名義書換料は220万→110万円に引き下げ、年会費は88,000→132,000円に引き上げ。会計年度1月〜12月。アコーディア・ゴルフ運営。※日本ゴルフ同友会の一覧表示では名義書換料が旧額220万円のまま残っている場合があり要確認。 | |||||
| 平日会員 | 月〜土(日祝除く) | 825,000円(税込) | 66,000円 | — | — |
| 名義書換料・年会費は税込。2026年1月改定で名義書換料は165万→82.5万円に引き下げ、年会費は44,000→66,000円に引き上げ。※業者一覧表示では旧額165万円が残る場合あり要確認。 | |||||
| 週日会員 | 月〜金 | 550,000円(税込) | 66,000円 | — | — |
| 名義書換料・年会費は税込。2026年1月新設の会員種別。市場での相場は未形成。 | |||||
| 紹介者 | 1名(在籍1年以上) |
|---|---|
| 国籍 | 不問 |
| 他クラブ在籍 | 不要 |
紹介者は在籍1年以上の会員1名(実印)。紹介者がいない場合は支配人(理事)面接で対応。年齢制限・国籍制限なし。女性入会制限なし・他倶楽部所属制限なし。法人⇔個人の変更可。書類は東京本社へ郵送で提出。
| 予約優先 | 予約は4か月前から。 |
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藤田欽哉設計のキング・クイーン36ホール・パー144(キング7,011ヤード・クイーン6,579ヤード)の林間コース。1965年開場。アコーディア・ゴルフが運営し、別の「空港ゴルフコース成田」と合わせた54ホール共通会員制(54H利用可の共通会員と36Hのみの単独会員がある)。キャディ付・セルフの選択制でGPSナビ付カート。会員数は約4,100名と多め。60歳以上・在籍3年以上向けの終身会員(グランドステータス)制度など各種特典あり。系列コースにかずさCC・房州CCなどがある。
日東興業グループで開場し、1997年12月に和議を申請、2002年に民事再生へ切り替え、2003年2月に再生計画案が認可された後、ゴールドマン・サックスグループ傘下を経てアコーディア・ゴルフが運営している(民事再生歴)。ブランド名は「TROPHIA GOLF」→「アコーディア・ゴルフ 習志野CC」を経て、2025年10月に「習志野カントリークラブ」へ変更。2026年1月に名義書換料の引き下げ(正会員220万→110万円)と年会費の引き上げ(正会員88,000→132,000円)、平日会員の新設を実施。会員数が約4,100名と多く、会員権相場は低位。預託金会員制のため額面の預託金が満額返還されるとは限らない点は一般的な留意点。出典:日本ゴルフ同友会が掲載するクラブ公式告知・沿革。
相場・費用は変動します。最新・正確な条件は各ゴルフ場・仲介業者で必ずご確認ください。当サイトは特定業者への売買を勧誘するものではありません。